
どうも、個人投資家のSACHIだよ〜(▰˘◡˘▰)
仮想通貨への投資として固有銘柄の分析をツイートする事が多いと思います。
その中で私が仮想通貨ってゆーものに投資を続ける理由はふわっとしたものではないです。
🌟Yahooニュース🌟
【S&Pは #暗号資産 に関する価格指数を来年から始めると発表】
●#仮想通貨 は市場拡大が見込まれる
●投資家が信頼できる指標を目指す
●代表的なコインのデータを活用S&Pの価格指数は機関投資家が利用する指標だよ🤗✨https://t.co/RO0cl3znIy
— SACHI@🔺とんがりコイナー⏫ (@bakuagecoin) December 3, 2020
今回の記事は「【2021年】仮想通貨の伸び代をファンダ分析」です。
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2021年 仮想通貨のファンダ分析【5つの伸び代】
暗号資産業界が2021年のファンダメンタルズ分析をしてみたよ〜。
私が想定している今後の伸び代としてはこの5つの項目です♪
- 🇺🇸低金利政策が2023年まで継続
- 大手決済会社が参入?
- 日本の機関投資家の参入?
- 日本の銀行も仮想通貨カストディも採用?
- 分離課税への税制改革?
各項目ごとに今後の理論と想定できるイメージを詳しく書いてみたよ〜(▰˘◡˘▰)
低金利政策が2023年まで継続!
日経もニュースにしてるように、コロナ禍は日々投資家を生み出しているよね。
日本国内でも緊急事態宣言の解除が延期になるなど巣ごもり生活はまだまだ続く事は避けれないと思います。
2月は中国で春節を迎えますが外出禁止の注意喚起をしているほど!
経済改善の為、米国ではFRB議長から超低金利政策は2023年までの方針と発表されています。
🌟2017年バブルとの違い🌟
●2020年
👉企業のポートフォリオにBTCが含まれ保有状況も進んだ
👉機関投資家や大口投資家が主導
👉中長期の投資需要が上回っている傾向
●2017年
👉個人投資家中心の市場
👉短期の商いを中心の投機需要
コロナ禍からAIT政策で🇺🇸ヘッジ🤗https://t.co/SAcvxcXlX4
— SACHI@🔺とんがりコイナー⏫ (@bakuagecoin) November 20, 2020
この3年間はドルは売られ価値は下がり、法廷通貨に不審を感じてた層がデジタルアセットに位置付けられた「仮想通貨」を退避資産としての認識はコレからも高まると思ってるよ。
大手決済会社も仮想通貨へと参戦?
2020年に大々的なニュースとなった決済会社Paypalが仮想通貨に参入!
🌟PayPalで仮想通貨売買が開始🌟
🇺🇸ユーザーに限定で
●ビットコイン
●イーサリアム
●ライトコイン
●ビットコインキャッシュ売買スタートした模様🤗✨https://t.co/DRBhNJaNhJ
— SACHI@🔺とんがりコイナー⏫ (@bakuagecoin) November 12, 2020
今回、Paypalが参入した事でキャッシュレス決済を代表する他の大手会社参入も続く流れを想定しています。
- 楽天Pay
- LINE Pay
- PayPay
- Amazon Pay
- d払い
既に、楽天やLINEは仮想通貨取引所を運営している事や、Amazonでも使えるJPYCoin(仮想通貨)が発行される事も明かされてるのもうっすらと見えて来てる(▰˘◡˘▰)
🌟JPYCoin(#JPYC)発行🌟
●1億円分発行
●ERC20トークン
●Amazonで使える
●Uniswapなどで売買可能✨ステーブルコイン
1JPYCoinが1円を下回る場合
(市場は供託金を積み増したり価格の上昇を試みる)1円を上回る場合
(1JPYCoinを1円で売却を続けることで安定させる)https://t.co/KW0Av2EFev— SACHI@🔺とんがりコイナー⏫ (@bakuagecoin) January 27, 2021
さらに私の予想は元ZOZOTOWNの前澤社長と元ディーカレットCTOの新事業の内容が電子決済事業にあたるので、仮想通貨決済を採用してくるイメージも想定できそう(▰˘◡˘▰)
前澤さんと元ディーカレットCTOの
「電子決済事業と独自通貨圏創造」楽しみにしてます🤗✨#仮想通貨 #paypay https://t.co/hUTdAPSrDv
— SACHI@🔺とんがりコイナー⏫ (@bakuagecoin) November 6, 2020
日本の機関投資家も仮想通貨へ参入?
2020年は米国では多くの機関投資家が仮想通貨投資に参入して来たよね。
さらに2021年、コレらの機関投資家も仮想通貨への意欲を示しているのです(▰˘◡˘▰)
⭐️2021年 #ビットコイン に意欲的な機関投資家⭐️
●JPモルガン
●DBS銀行
●Social Capital
●ARK INVEST
●Stone Ridge Holdings Group
●フィデリティ
●グレースケール
●ペイパル
●Square
●MicroStrategy
●インターコンチネンタル取引所#BTC #仮想通貨https://t.co/YxvGaX9Pfr— SACHI@🔺とんがりコイナー⏫ (@bakuagecoin) January 2, 2021
大口の参入は市場拡大としては一番大きな要素だよね〜
ところが日本の機関投資家はまだ参入してないのが今後の大きな伸び代!!!
🌟Yahooニュース🌟
仮想通貨が買われた要因
●🇺🇸機関投資家の購入
●インフレ対策のため
●長期保有が前提🇯🇵は法人、機関投資家の動きが鈍い
💁♀️理由
・法制度
・仮想通貨に対するスタンス
・カストディの問題🇺🇸を追うのが🇯🇵の風潮なので重い腰を上げれば💰💰💰🌈https://t.co/uf1C2ieVdq
— SACHI@🔺とんがりコイナー⏫ (@bakuagecoin) January 14, 2021
銀行の仮想通貨カストディの認可!
米国では銀行口座で仮想通貨を運用できる仮想通貨カストディの認定を受けた会社も発表されてます。
🌟仮想通貨と法定通貨 はじけてまざれ🌟
銀行が仮想通貨カストディの認可を受けた事で
👇これらの会社が国法信託銀行の設立に向けOCCに申請書を提出🤗
●BitPay
(米大手決済企業)●Paxos
(ステーブルコイン発行企業)
※paypalとも提携中●Kraken Financial
(取引所)https://t.co/seGE4jba1Q— SACHI@🔺とんがりコイナー⏫ (@bakuagecoin) December 10, 2020
これによって米国の機関投資家が安心して仮想通貨を保有できる訳です!
日本はいつも遅れてアメリカに追随するので、私のイメージでは「先に日本の銀行が仮想通貨カストディの認可を受けて、日本の機関投資家が参戦」って流れになるんじゃないかなぁと思ってるよ。
日本でも法律的にも問題ないとの事なのに・・ね!
#ビットコイン ETF承認率⤴️
👼2020年の変化👼
●「代替資産」へ
●銀行が仮想通貨カストディ承認
●グレースケールが仮想通貨投信
●S&Pが価格指標を開始
●PayPal参入👿否認理由👿
●不正取引防止
●投資家利益の保護が不十分SECは市場が発展すれば、承認意思はあるって事も公表済だよ🤗✨ https://t.co/m92p6tMtUw
— SACHI@🔺とんがりコイナー⏫ (@bakuagecoin) December 4, 2020
分離課税への税制改革?
私のツイートの中でも一番反響が大きかったのは仮想通貨の税制改革です!!
仮想通貨投資に今より意欲的になるには・・・
次にうちどれかな🤗❓近いものがあったら選んでみてね〜📝✨
— SACHI@🔺とんがりコイナー⏫ (@bakuagecoin) January 22, 2021
分離課税で一律20%になるなら多方面の投資家も仮想通貨へ一気に流れ込むと思います(▰˘◡˘▰)
仮想通貨は日本の投資家が大きい割合を占めてるので大きい材料となるはず。
2020年秋にJCBAとJAVSなどの仮想通貨団体が税制改革の要望書を提出していたりと水面下で動きはあるので、将来の分離課税に投資目線を持つ意味で仮想通貨を買うのもアリだなぁと思うくらいです。
🌟仮想通貨団体が税制改正の要望書提出🌟
1️⃣デリバティブ取引
20%の分離課税
損失は翌年以降3年間、所得から繰越控除へ2️⃣暗号資産取引
20%の分離課税
損失は翌年以降3年間、所得から繰越控除へ3️⃣暗号資産取引
年間20万円内の少額非課税制度を導入
— SACHI@🔺とんがりコイナー⏫ (@bakuagecoin) November 12, 2020
バブル崩壊の時とは状況は変わり、退避資産とまで呼ばれるようになったよね!
今回書いた内容が実現すれば将来的にビットコインのETF承認への大きな一歩となるはずです。
ETF承認されれば大口も参戦し一気に資金が流れ込むので、基軸から仮想通貨全体へと循環し暗号資産業界が拡大して行く事は見えてくる構想だね(◍•ᴗ•◍)
インフラ整備も整って来てはいるので、今回書いたファンダ分析から伸び代を想定した上で長期上目線で投資中です。
だからと言ってどの価格でも買いという訳ではないので、日々、テクニカル分析で需給バランスから買い場、売り場を日々予測している訳なのです♪
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- bitFlyer→アルトの板取引も可能
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